この世の中には様々なデータが存在します。
各省庁が公開するデータも様々なものがありますが、データ作成時期や公開日時を見る意外と前のデータにガッカリすることもあります。
この情報化時代に1年前や2年前の取りまとめたデータが最新データという事になっていたりします。
そこで私たちはそのデータの作成された時期を何処まで許容出来るのでしょうか。
できれば今日現在のデータが欲しいと思いますが、所詮それは無理な話のようです。
ましてや日本全国となると、リアルタイムにデータが変動していればいるほど、正確な数値を捉えるのは難しくなります。
よく住所録データを購入する方は「１年前のデータなら問題ない」と言われる方が多いようです。
しかし、よくよく話を聞くとここ１か月内のデータなら大歓迎！？
自然と直近データを意識するようです。
国の機関などは、調査時間、取りまとめ時間、チェック時間と公開するまではいくつかの部署での作業があるようで今日取りまとめたデータを今日公開とは行かないようです。
調査範囲にもよるのでしょうが、住所録データを１か月間隔で更新するのはたいへんな作業ですが、その分最新データを手にする事が出来ます。
今日オープンしたお店は、先月のデータに載っていないのは当たり前で、もしその調査期間が３か月毎に実施されていたとするとデータ締め日にもよりますが、最長３か月はデータに反映されないことになります。
よって世の中のデータは、リアルタイムに公開されているデータは少ないという事を理解しておくべきです。
何らかの傾向をつかむデータならおおよその件数で済ますことができますが、少しでも正確に、出来れば今日のデータを必要とするような場合は、それなりの費用もかさんでくることが予想されますが、多くは難しいかもしれません。
そこで大事なのが何時作成されたデータならほぼ目的を達することが出来るのかという事です。
１週間前までなら大丈夫？
１か月前までなら大丈夫？
それが許容される範囲となります。
データは新規に追加されたものばかりではありません。
何らかの理由でやむなくお店を閉める事になった事業所等も日々発生しています。
そのデータが何時反映されるかというのも注意が必要です。
ダイレクトメールを発送して「あて先不明」で戻ってくるものがありますが、データが新しければ無駄に発送することもある程度防げまるようになります。
なぜ「ある程度」なのかと言うと、そのデータを何時修正や削除したかという事が不透明な場合が多く、そのため「ある程度」という表現になってしまいます。
ある団体の名簿を作成し、会員の方々に配布するのでが、会員の方々の手元に届く頃にはいくつかの会員さんが退会しており１００％完全ではないと言われています。
データの調査時期、作成時期、公開時期のタイムラグが件数の差異を生んでいます。
住所録データの場合、業種にもよりますが毎月0.2から0.5%位の減少があり、データに反映されるタイミングによって何件かは翌月のデータに反映されたりもします。
一般的に言われる誤差ですが、どのくらいの誤差なら許容できるかという事が、仕事をスムーズに進める基準にもなりそうです。
できるなら何時作成された、何時公開された等の、更新日時等が明示されているデータをより信頼出来るデータと考えた方が良いかもしれません。
この日付がないと1年前だったりすることもあります。
（1年前のデータはかなり多く存在します。）
データを見るときは日付をチェックしよう。
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