Webサイトでコンタクトレンズの販売をしていたのですが、なかなか売上が伸びないと言う問題を抱えていた事業者が、とにかくWebサイトを知ってもらう事から始めようという考えと、皆さんが働く事業者には必ずと行って良いほどコンタクトレンズを使用している方が働いているということで、事業所へダイレクトメールを出すことにしたそうです。
そうです。
これがこれからの商売のあり方かもしれません。
予想を遙かに超えた売上があったようです。
今までWeb広告に費やしたお金は何だったんだろうと思ったようです。
Web広告って効果がありそうですが、なかなか厳しいです。
勿論、自分たちの要望で表示するタイミングや表示数などいろいろ設定は可能ですが、クリックしてWebサイトまで誘導となるとかなりむずかしいです。
でもダイレクトメールはどうでしょうか？
Webサイトにアクセスしないでも内容を伝えることが出来ますが、興味があればダイレクトメールに記載のURLにアクセスしてくれます。
ダイレクトメールを出したことにより、Webサイトへのアクセス数が今までの10倍、いや100倍以上に跳ね上がったそうです。
ひとつにはネット「検索」ではなかなかたどり着けなくても、ダイレクトメールなら確率良くアクセスしてくれるという事を立証してくれました。
勿論、販売しているコンタクトレンズには自身が会ったので、販売数も伸ばせたのだと確信致します。
こうした事例がどんどん増えています。
そろそろネットだけに頼らず、せめて告知や宣伝は「ダイレクトメール」を活用したらどうでしょうか？
さらに個人相手の商売でも、手にしやすい事業者住所録の活用と、日本の約65％の事業者は個人事業者で、個人に出すダイレクトメールとはほぼ変わらないし、場合によってはパートさんなども見てくれる可能性も大です。
これからは工夫しながら時代に即したやり方を見つけていく必要がありそうです。
みんなで頑張りましょう！
今後予想されるネットショップ問題！
良くテレビ等で見かける「ネットショップ」開設ＣＭですが、無料なので始めて見たが途中で挫折する方も多いようです。
その理由は、単にネットショップを開設してみたいという安易な気持ちで始まったのは良いけれどいろいろと難しい問題が次から次へと出てきて、「あ～面倒！」「もう無理！」と言った事で止めてします方がいることです。
元々「何を販売するか」も決まっていなかったり、「その商品をどこから仕入れる」かも決まっていなかったり、商売を始める基本的な知識が何もなく始めてしまったと言う方が多いようです。
少し昔の事を思い出しました。
容姿が綺麗であれば誰でも「パソコンインストラクター」になれて稼げるという時期がありました。
この時もそもそもパソコンに興味も無ければ、かえって苦手だった人が、稼ぎが良いからといって応募してきて、教育期間中に半数以下が止めてしまい、最終的には何十人といた希望者が数人しか残らないといった状況を思い出しました。
せめて「何をネットショップで販売し、その商品はどこから仕入れる」くらいは決めておきましょう。
仮に販売する商品が決まり、仕入れ先も決まったとして、ネットショップを公開したからと言って直ぐに売れる訳ではありません。
現在ネットショップは雨後の竹の子のごとく掃いて捨てるほどの多さです。
そこで販売を継続するにはかなりの努力と知恵が必要となってきます。
他のショップと同じ事をしていたのでは売れません。
ましてや「検索」に頼ったり「ネット広告」に頼った場合出費だけがかさみ何一つ売れないと言う状況にもなりかねません。
ネットショップでの成功はネットショップの場所を知って頂く事から始めますが、先に記したようにネットショップをネットで知ってもらうというのは危険すぎます。
皆さんが思っているほどネット上でネットショップを探している方は多くはありません。
現実として一人一人にネットショップのアドレスと販売している商品の特徴を知らせることが重要です。
一人一人に直接会って名刺やカタログを渡していくのは非現実的です。
そこで活躍してくれるのが「ダイレクトメール」です。
一度の発送で、沢山の方に名刺やカタログを届ける事が出来ます。
一般のポスティングとは違って、ハガキや封書には宛名が記載されている事です。
自分宛に届いた郵送物を開封もせずに捨てる方はほとんどいません。
ネットショップオーナーの見て欲しい、ネットショップに来て欲しい、買い物を楽しんで欲しいは確実に届けることが出来ます。
一度のダイレクトメールで、多くの売上を上げた、沢山の顧客を確保出来たという事例は沢山あります。
積極的にお客様に情報を届ける、確実に届ける事のほうが売上を上げる事が出来ます。
なかなか売れないで困っている方がおりましたら、是非ダイレクトメールを実行してはいかがでしょうか。
また、個人相手のダイレクトメールは何かと個人情報保護法を取り上げ、「どこから私の名前や住所を知ったのか？」と問い合わせてくる方も多いと聞きます。
それなら事業所へダイレクトメールを送れば、少なくとも数人のパートさんや従業員さんがいるので効率的です。
勿論、商売をされる事業所なら会社名や住所は公開しているので、どこから知り得たかという愚問は出てきません。
日本の事業者の65%は個人事業者と言う事です。
言い換えれば個人宛にダイレクトメールを出しているのと同じとも言えます。
ネットショップで成功をつかみ取るには、ダイレクトメールを上手に使い、ネットショップの場所と取扱商品を知ってもらう事から始めましょう。
ＤＭデータ販売は当初は
いつでも、どこからでも直ぐに全国事業者住所録データがダウンロード購入ができることを目的に開始しました。
勿論その条件のひとつには「最新」で「最安」である事が条件でした。
さらには余計な手間暇をお省くこと重要でした。
よって
いつでも、どこからでも直ぐに購入いただけるように一定の期間でデータが更新され、今販売中の住所録データは「いつ更新され」て「何件」あって「いくら」なのかを明示しました。
この時点で（今でも？）1件1円という安価な価格での提供は、先に住所録データを一定期間ごとに作成しておく事で実現しました。
こうすることで余計な見積依頼もしなくて済みます。
決済においてもクレジット決済を用意することで、ほぼ自動販売機から住所録データを購入するように決済後直ぐに購入住所録データをダウンロードする事が出来ます。
クレジット決済も「PayPal」という世界的に利用されている決済システムを導入しました。いろいろとクレジット決済が心配という方も多く、PayPalは一度入会しいクレジット情報を登録しておくだけで、PayPal決済対応サイトではメールアドレスの入力だけで安心して決済が出来るようになります。
今では銀行振込も365日、24時間いつでも振込、入金確認が出来るようになりましたが、それでも入金確認作業は必要で、9時から22時まで入金確認体制で臨んでいます。
しかし、約650業種以外の住所録データを望む方、用意されている業種であっても地域を限定した住所録データを要望する方も増えて来ました。そのため少しでもご要望に応えてあげたいと言う気持ちから「ワンコイン・オーダー」という業種と地域を指定出来る販売方法もスタートさせました。
この住所録データは実際にWebサイトから情報を収集しないと、件数や価格が決まりません。
よって、購入を前提の方というふれこみで始めましたが、中には見積感覚での依頼があり、実際には購入に至らないケースもありました。
このため業務の繁雑化を招いてしまいました。
次に、最新の情報を毎月届けて欲しいという要望が出てきました。
この要望に応えるために「サブスクリプション」という1度の購入で1年間住所録データを使い続ける事ができるシステムを提供を開始しました。実際には毎月更新される住所録データが好きなタイミングでダウンロードして使う事が出来ます。
このように現在では3つのパターンでの住所録データ販売を行っています。
1年後10周年を迎えるのですが、その前にシステムそのものを整理し、データを提供しやすくし、少しでも利用者の利便性を上げるためにこの9月からそれぞれ3つのパターンを3つのサイトに分けてご提供出来るように新たなスタートをさせたいと準備をしております。
9月1日よりの分担について
【住所録データのＤＭデータ販売】
こちらは従来の
いつでも、どこからでも1件1円でダウンロード購入できる「全国業種別事業者住所録データ販売」です。
よって9月1日より個別の対応は「個別オーダーＤＭデータ販売」へ移行されます。
【個別オーダーＤＭデータ販売】
こちらは
https://dm-list.biz（準備中）
ご希望の業種と地域を指定していただき、作成依頼料1回につき1,000円と1件2円の住所録データ料金で構成されます。一度にオーダー可能なのは3つの組み合わせとなります。
ただし、現状のコロナ禍にあっては少しでも皆様のご商売のお役に立ちたいという願いを込めてしばらくは作成依頼料の1,000円は免除とさせていただきます。
【サブスクリプションＤＭデータ販売】
こちらはすでの公開中の
現在毎月更新中の住所録データ198業種を対象に、1度の購入で最大13回最新の住所録データに更新できる住所録販売で日本初のサブスクリプションを導入しました。常に新しい情報を元に事業展開を考えておられる事業所様に最適なシステムです。
こちらは1件につき3円となっていますが、とてもお得な価格設定となっています。
上記の共通項目としては全て「ダウンロード販売」である事です。
さらに決済方法は「銀行振込」と「クレジット決済」（PayPal決済対応）をご用意しております。
ただ、それぞれの購入にはそれぞれに会員登録をお願いします。また、ポイントを購入価格の5%を付与していますが、それぞれのサイトでのご利用とさせていただきます。
以上、9月1日に9年目を迎える「ＤＭデータ販売」を引き続きご利用のほどよろしくお願い申し上げます。
ＤＭデータ販売一同
用意するのはGoogle MAPにログインするためのGoogleアカウントが必要となります。まだアカウントを取得出ない方は、アカウント取得をお願いします。
次に、Google MAPに取り込む住所録ファイルを用意します。今回はピザ宅配の住所録データを使って、Google MAP上にピザ宅配店を表示します。
Google MAPを開き左上のメニューから「マイプレス」を選択します。
マイプレスの「マイマップ」を選択し、下の「地図を作成」をクリックします。
「インポート」をクリックします。
住所録ファイルをドラッグ＆ドロップまたは「デバイスのファイルを選択」でファイルを指定してアップロードします。
地図のタイトルを入力します。
マーカーのタイトルとして使用する例でここでは「会社名」を選択。
目印を配置する列の選択で、ここで「会社名」を選択。
地図上にピザ配達店が表示され、マーカーをクリックすると情報が表示されます。
実際の宅配ピザ店地図です。
以上で、Google MAPに住所録ファイルから取り込んだデータを表示する事が出来ます。
どちらも簡単に自分の地図を作成することができます。
今日は住所録データを活用してオリジナル地図を作成することをご紹介します。
今回は「国土地理院」のウェブ地図「地理院地図」（ https://maps.gsi.go.jp/ ）で、住所リストを簡単に地図表示できるようになったのでご紹介します。
この例では全国高等学校のデータをCSVファイルで用意しておきます。
そこから「地理院地図」（ https://maps.gsi.go.jp/ ）を開きます。
この地図上に用意しておいた全国高等学校のCSVファイルをドラッグ＆ドロップで配置します。
CSVファイルの読み込みダイアログが表示されるので、「上記の内容で読込開始」をクリックします。
全国高等学校のCSVから取り込まれたデータが地図上に表示されます。
一部を拡大してみます。
東京都の荻窪駅前付近にある「東京都立荻窪高等学校」の赤丸をクリックしてみます。
赤丸と地図上の都立荻窪高等学校が一致しています。
今回は国土地理院の上にも表示されている高等学校を取り込んでみましたが、他の業種ファイルでも同じ事が出来ます。
是非活用して下さい。
例えば高等学校の「私立」ファイル（緑の丸）と、「公立」ファイル（赤い丸）に分割してアップすると、東京都の私立の多さが一目で分かります。
※参考までに
全国国土地理院地図を利用した全国高等学校を表示しますので下記の「全国高等学校地図」の文字をクリックして表示してみて下さい。（保存した地図が表示されます。）
今回は国土地理院の地図を用いましたが、Googoe Mapでも同様にCSVファイルを取り込んで地図上に表示することが出来ます。
地図を利用した目視できる分布表示などもでき、いろいろと営業だけではなく研究資料としても活用出来そうですね。
既に始まっているので次世代と言う言葉がふさわしいかどうかは疑問ですが、人と人との直截な対面を極力排除した営業が望まれています。
おそらく現状をみると、「新型コロナウイルス感染症」の終息は誰にも分からず、さらには今後出てくるであろう変異株、さらに新種のウイルスを前提に考えると、商習慣そのものの変化が求められています。
感染症の一番の脅威は「人と人の接触による感染拡大」です。
それなら人と人の接触を極力少なくした営業を今確立しておけば、今後新たなウイルスが出てきても今回のように慌てたり、右往左往する事も少なくなると思います。
今回のウイルス騒ぎで「営業」という点で注目されたのは「ダイレクトメール」と「ネットショップ」でした。
特に通販事業者は、過去に1度でも購入された方々に一斉に最新カタログの発送を始めました。勿論添付でのハガキでの受注を中心にしたものの用でしたが、やはりＷｅｂ注文が多かったようです。
つまりアナログな「ダイレクトメール」でカタログを発送する事で、対面営業をする事無く必要な情報をお客様に届けています。
受注においても「ネットショップ」での注文という事で、対面をなくしており、注文からお届けまでのサポートを全てネットで行っています。
このスタイルは全ての業種に共通してできる営業となります。
特にＢ to Ｂにおいては重要な要素となりそうです。
全国各地の事業者へ「ダイレクトメール」で初回挨拶を含めた情報を届ける事ができます。ダイレクトメールなので以前のように直接訪問の時間や交通費が節約できます。
実際の商談は、ネットツールを利用したリモート営業ができます。
互いの顔を見合わせてという事もこのツールを活用する事で相手の表情を伺いながらの従来の営業も可能です。
さらに商品情報や発送情報を含めた顧客対応も全てネットで行う事が出来るので、今までアナログに人の手を煩わせてきた作業も軽減が可能です。
よってスマートな業務を実施する事も出来るようになります。
さらには今まで考えもつかなかった新しい事業の進め方が期待できます。
まずは1通のダイレクトメールからどう変化していくのかをひとつひとつ始めるのも良い方法かもしれません。
さぁ、新しい形の営業、事業を求めて今日からダイレクトメールを始めて見ませんか。
勿論、全国の事業者の住所録データは、ＤＭデータ販売の「全国業種別事業者住所録データ」がお手伝い致します。
常に新しい、常に安価な、常に必要な時手に入る住所録データとしてご提供してまいります。
8月2日から8月31日迄、東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪府、沖縄県の6都府県に緊急事態宣言が発令されます。（東京と沖縄は延長）そのほか北海道、石川、京都、兵庫、福岡の5道府県には蔓延防止等重点措置が適用されます。
その反面今日もオリンピックは開催されています。
このところの過去にない感染者数の増加の根底には「オリンピック開催」が起因している。つまりオリンピックが開催されているのだから、旅行に出かけても良いだろう、外出しても良いだろうという考えが若い世代に広がっていて感染者数の増大が特に若者に多くなっている。
いくら緊急事態宣言を出そうが、蔓延防止等重点措置が適用されようが、人流を抑える効果は全くないと言っても良いのでは？
第一回目に出された緊急事態宣言時の受け取り方と現在では全くと言って良いほど危機感がありません。
世界的にも感染拡大が増えており、ワクチンも当面1回や2回どころか毎年数回打つ必要があるのかもしれません。
日本のワクチン開発、治療薬の開発はどのくらい進んだのだろうか？
また、医療体制の改善はされたのだろうか？
今回の新型コロナウイルス感染症により、日本の危機管理の甘さが露呈しているように感じます。
さらには、その適応力のなさなも感じます。
それでも私たちは、仕事をし、生活をし、命を守らなければなりません。
何処に「安心・安全」があるのだろうか？
最後にオリンピックは誰のためにやっているのですか？
直前まで賛否が分かれている東京オリンピック開催ですが、とても複雑な気持ちでいっぱいです。
どうして今この状況下で実施しなければならないかと思う気持ちがあります。
いろんなしがらみがあるにせよ、本来のオリンピックの開催目的からすると開催はその目的から外れるのではないでしょうか？
スポーツ競技というよりはビジネス競技として、多くの団体の利益のために実施されるように感じられます。
といっても、明日開会式が実施され、既に昨日から一部の競技が始まっています。
今現在もオリンピック開催には反対の気持ちですが、参加する選手にとっては4年、いや今回は5年かけて目指してきたオリンピックです。
事故がなく、存分にそれぞれの選手の力が発揮できることを祈っています。
選手には罪はなく、純粋に競技を行う気持ちを尊重してあげたいと思います。
人それぞれ今回のオリンピックに思う気持ちはあるとは思いますが、精いっぱい参加する選手全員を応援してあげましょう。
また、このコロナ禍で開催されるオリンピックに参加したくても参加出来なかった多くの国々の多くの選手にはかける言葉もありません。
また安倍前首相を始め多くのスポンサー関係者も開会式を辞退するというニュースが伝わってきています。この事だけでも異常な事態でのオリンピックだという事が分かります。
8月8日の閉会式まで、試合クラスターも発生する事無く、無事競技が終了し、それぞれの選手が自国へ無事帰国されることを願います。
年に何度か「戻りが多かった」というお叱りを受けることがあります。
残念ながら戻りゼロは保証することが出来ません。
極端な話、今日廃業してしまったデータが反映されるのは一番早くても来月の更新時期となります。件数の多い業種の場合、それなりの戻りを考慮して下さい。
件数が多くても、開業及び廃業が少ない業種は意外と数ヶ月経っても戻り件数が少なかったりします。
もし気になる方は、購入希望する住所録データの前回からの増減数を参考にして下さい。
あくまでも目安として下さい。
仮に「－50件」となっていても、開業業者50件で、廃業事業者100件でも－50件で、開業事業者10件で、廃業事業者60件でも－50件です。
しかし、他の事業者との大きな違いは、定期的に1ヶ月、最大でも3ヶ月毎にデータ更新を行っていることです。件数の多い業種の場合はほぼ毎月なので、他事業者よりは戻り件数がすくないと思います。
よく勘違いされている方は、「とある事業者より住所録データを購入したばかりで、ダイレクトメールを発送したら信じられない位の戻りがあった。」と聞くことがあります。
ここで問題が2点あります。
最近購入したらと言ってデータ内容が最新とは限りません。特に名簿屋さんと言われる住所録データ販売の場合、事前に購入した名簿からお客様のご要望に応じたデータをピックアップして住所録データを作成したりします。そのためいつ作成され、いつ現在の名簿が元になっているかが重要です。
次に信じられない位の戻りとありますが、信じられない数の基準はあくまでも発送者の基準となり、10件戻りでも信じられないと思う方もいます。また総数の10％くらいを超えない限り信じられない戻りと思わない方もいます。
そこで住所録データを購入してダイレクトメールを発送する場合は、戻りの許容数を決めておく必要がありますが、基準はデータが何時のデータかが重要です。
1年以上前なら10%前後の戻りが発生する場合もあります。
少なくても数％の戻りを予測しておいて、その数より少なかったら良しとして、それ以上ならデータの購入を含めて見直す必要があります。
こう言う状況下で
感謝の言葉も頂いております。
「先日購入した住所録データは予想外に戻りも少なく、結果も大変良かったです。再度購入させていただきます。」という御礼は本当に頑張る力をもらえます。
ネット上から収集している住所録データですから内容は最新ですが、一部放置されているデータもあります。今後は少しでも制度を上げられる工夫をしていきたいと考えています。
その中でもリピーターの方々がＤＭデータ販売を支えてくれていることにはとても感謝しています。
気になる事がありましたら、いつでもお問い合わせ下さい。
