変異株の怖さは経路を追えないこと

「なぜ?」

「いつ?」

という感染者の声です。

全くどうしていつ、何処で感染したのか分からない。

こうした状況では感染経路を追うことは出来ません。

これが変異株の感染の特徴のようです。

つまり、今までの感染予防対策をもっと強めなければ予防効果が出ないことになります。
勿論感染症の最大の原因は飛沫感染が挙げられます。

よって人と人の接触を無くさない限り無くならないという事です。

でも、人と人との接触をゼロにする事はかなりむずかしいものがあります。

それなら、きちんとマスクをして、極力飛沫の影響を受けないような距離で、短時間で接触を済ませることを考えなければなりません。

まだ十分に解明されていないからこを正しく変異株を怖がる必要があります。

もっと怖いのは感染してしまった場合の重症化と後遺症です。

特に変異株は若者の重症化という点が伝えられていますが、その怖さが若者に伝わっていないように見えます。

一時的な歓楽と命を交換するような事が無いように正しく変異株を怖がって下さい。

「自分は大丈夫」は感染症の場合、一切通じません。

だれもが感染と隣り合わせにいます。

多くの方がしっかりと感染予防を行っていても、変異株は入り込んできています。

今まで以上の感染予防をしっかりと皆で実施していきましょう。

 

今の事業、全国展開出来るのでは?

現在実店舗で営業をされている方で

「全国展開を考えている」という方結構多いのではないですか?

でも、どうやって?

物販であれば一番のネックは「送料」です。

購入者負担とするのか、販売者が負担するのか、それとも互いに一部負担するのか?

この送料は大きく利益率に響いてきます。

次に問題となるのは

どうやって宣伝するのだろうか?

インターネット広告はあまり効果が期待出来ないと聞くし

テレビ、雑誌等の広告は費用がかかりすぎるし

そこで身の丈に合った、無理なく出来る方法があります。

それが「ダイレクトメール」です。

ダイレクトメールは100年以上も続いている宣伝広告の手段で、多くの事業者から支持を受けています。

その最大の理由は「費用対効果に優れている」という事です。

勿論、それぞれの事業者の計画に沿った無理のないダイレクトメール発送ができるので費用負担も自在に調整が出来ます。

なぜ費用対効果に優れているの、届けたい人に届く事は勿論の事ですが、ダイレクトメールを見て、そこからの行動率が高いという事です。

行動率とは?

問い合わせたり、購入したりという事です。

いくらダイレクトメールを出したところで、興味を示して何らかの行動を起こしてく無ければ売上には繋がりません。

その行動率が高いという事は、十分に期待できる広告手段という事です。

それと重要な事は「欲張らない」という事です。

今お店で取り扱っているものを全て売ろうとすると失敗します。

ダイレクトメールを出す場合でも、全ての商品をご紹介するには無理があります。それこそカタログを作る騒ぎになってしまいます。

これなら絶対に注目される商品を数点選び、その商品をアピールする事です。

大事な事は購入者の獲得です。

これが成功すれば、次のお薦めとして二回目、三回目に紹介していけば良いのです。

最初から欲張らないように気を付けましょう。

物販の場合は、必ず商品を送ることが発生しますので、この発送にこの二回目、三回目の商品案内を同封します。

よって、ダイレクトメールの発送費用が省けます。

常々「効率」「効果」を意識しましょう!

こうすることで、誰でも無理をする事無く「全国展開」が出来るようになります。

 

このご時世、ちょっと考えて見てはいかがですか。

 

誰に任せますか?

今までとは違った分野での商品を開発したけど、どうやって売り込もうか?

と悩んでいる方って意外と多いと聞きます。

悩む必要はありません。

当然新製品なので、開発した目的や使用方法、長所、短所も明確に分かっているはずです。

それなら、その新製品の必要性や利用方法を一枚の用紙にまとめるだけです。

後はスーパー営業マンの「ダイレクトメール」に任せれば良いのです。

費用対効果に優れたダイレクトメールなら、極力無駄を省き、届けたい人に確実に届けることが出来ます。

今やネット時代といわれていますが、実際の取引はネットでも大丈夫ですが、最初のコンタクトはしっかりとした挨拶状から始めるのが礼儀です。

その重大な役割をダイレクトメールが担ってくれます。

早速準備しましょう!

挨拶を兼ねた商品案内チラシ作成と届けたい人の住所録データの手配です。

この2点が揃ったら、早めに発送しましょう。

この不確かな時代だからこそ、競争相手が何処にいるかも分かりません。

少しでも早く情報を届ける事で、勝者になる確率は高くなります。

もうひとつ言えば、ダイレクトメールを活用する事で、全国展開も容易に行う事が出来ます。

郵送する事で全国津々浦々まで届ける事が出来ます。

よって全国が対象となってきます。

さぁ、手元にある新商品や企画は、早めに行動に移し、その情報を確実に届け、売上に繋げていきましょう。

そのためにはダイレクトメールに任せましょう!

行動しなければ何も始まりません。

 

スポーツ選手のメンタルを考慮していただきたい

多くの国民が「オリンピックどころではない」と考えているようです。

これはオリンピック開催の良し悪しより、現実として日常の生活が送れていない状況下でスポーツの祭典オリンピックどころではないというのが正直な気持ちでしょう。

政府及びオリンピック関連者は何がかんでも開催としているようですが、オリンピック開催は国民の生活より重要なのでしょうか?

一向に下向きにならない新型コロナ感染者は、長期にわたり私たちを苦しめています。

もはや、これは人災とも言えるのではないでしょうか?

中途半端な対策で、ただ国民生活を悪化させてしまったように感じます。

まったく危機管理が機能していないといっても過言でもない気がします。

さて、話は戻りますが、4年間オリンピックを目指してきた選手のメンタルも1年延期により、出場を断念し引退した選手もでて、それでももう1年頑張ろうと練習に日々努力している選手もいます。

7月に開催予定のオリンピック、どう見ても現状の変異株の脅威のかなでは「無理」としか言えません。

このままずるずると決断出来ないでいると、先のオリンピックモスクワ大会のボイコットが思い出されます。

現JOC会長の山下泰裕氏が参加を訴えたニュースが蘇ります。この時は当時の政府主導の不参加ではなく、日本オリンピック委員会(JOC)の臨時総会で五輪不参加が決まったと記憶しています。(ある意味責任をなすりつけられた?)

今回も政府は何の責任も取らず、JOCに採決させるつもりなのだろうか?

こうしている間にも、まだ決まっていない代表選手を選ぶ大会は開かれています。

仮に開催となってもどう感染対策をしながら実施するのかも私たちには全く伝わってきません。

それで誰が「安全安心なオリンピック開催」を信じることが出来るでしょうか?

スポーツ選手でない私たちが感じている事と、既に代表として参加資格を得ている選手、これから選ばれようとしている選手方々のメンタルはかなりきついものではないでしょうか?おそらく私たちには理解できないものなのかもしれません。

政府及びJOCの方々で数パーセントでも開催は厳しいと感じている方がいるなら、即刻開催が出来ないという事を選手に伝え、選手が負ったメンタルの痛手を回復できるプログラムを実行する必要があります。

今回のように参加か不参加かの狭間で大きなダメージを受けた経験のある山下JOC会長には率先して舵取りをしていただきたいです。そして英断をお願いしたいです。

個人的には、多くの方に見て頂き、その応援を力に変えて持っている力以上の成績を出せるのがオリンピックでの競技だと思っています。ましてや東京大会となればなおさらそれは強いものだと思います。

無観客という言葉が出始めた時点で、すでにオリンピックは終わっているような気がします。

オリンピック開催を信じて今も練習を行っている選手の方々には大変申し分けないのですが、先に述べたように、今の日本の現状ではオリンピックが開催できる状況ではないことを理解して頂きたいです。多くの方が命を落とし、生活もままならない方がたくさん出ています。

本当にごめんなさい。

 

 

なぜ緊急事態宣言が発せられる度に増加?

本末転倒の現象が起きました。

何のために緊急事態宣言って発せられるのだろうか?

明日から緊急事態宣言が出るのでという事で駆け込みでの買い物、駆け込みでの飲み。

緊急事態宣言発令が人出の拡大となっています。

誰にも予想できたこと、なぜ防げない?

緊急事態宣言を発する国のメッセージが弱すぎるのがその原因と言わざろう得ません。

何回同じ事を繰り返せば良いのでしょうか。

もはやこれは人災と言っても良いのではないでしょうか。

多くの国民はきちんと感染防止対策を行っている中で、緊急事態宣言が人流の増加に繋がっているとは本末転倒です。

緊急事態宣言が発せられるというのに一向に緊迫感がない。

一部の人に取っては他人事になっています。

なぜ政府はもっと強いメッセージを出せないのだろう?

各放送局へお願いしてでも緊迫感のある新型コロナウイル感染症に関する特集を放送して国民に命に関わる危険性を認識していただくようには出来ないのだろうか?

NHKですら娯楽番組を流しているようでは、無理か。

大きな地震や大型台風より、新型コロナウイルス感染症は危険度が低いという扱いですね。

一部では緊急事態宣言が発せられたことすら知らないという人も多くいるというこの事実どう理解すれば良いのでしょうか。

と愚痴ばかりを言ってもしょうがないので、今自分で出来る感染症対策は引き続ききちんと実行していき、自分を守り、家族を守り、知人を守る気持ちを維持したいです。

今問題となっていることが将来には当たり前に解決が出来、より良い生活が出来るようになっている事を願いたいです。

地震や台風情報報道以下の緊急事態宣言報道

一時的な「地震」や「台風」情報に比較しても分かるように、今回の「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」に報道はまるで他人事です。

一切の緊迫感が感じる事はありません。

大きな地震や、被害が出そうな台風がやってきたときには、各テレビ局は通常番組を変更してまでの「地震報道」「台風情報」を放映します。

しかしどうでしょうか?

「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」が発令されたからと言って同じように通常番組を変更してまでもその重要性を報道しているでしょうか?

これが一般的に緊迫感も感じる事無く外出したり外飲みの原因にもなっているように感じます。

したがって「まん延防止等重点措置」が発令されても人流がしないのも理解できるし、外のみをしている若者、サラーリーマンが増加している事も理解できます。

しかし、多くの国民は日々感染拡大を防ぐための努力している方の方が断然多く、一部の不心得者をニュースで流したり、ワイドショーで取り扱って批判しているだけでは何ら解決になっているどころか反発をかっているようにも見えます。

そういう意味では、今回の「緊急事態宣言」も、今まできちんと対策を講じている方が従うだけで何ら解決にもならない気がします。

その最大の理由は、緊迫感ある姿勢が一向に見られないからです。

菅総理の会見でも分かるように単に原稿を読んでいるような調子で、緊迫感を感じる事も無く、記者からの質問にも当たり前の回答だけです。
せめて、質問前に各報道機関に対して強く「日本の国がいま瀕死の状況へと進んでいます。その危機感を国民1人1人に伝わる報道をお願いします。」くらいのお願いをし、各報道機関が国民1人1人に訴えかけない限り緊迫感も生まれないし、今までと状況は変わっていかないと思います。

一般の地震や台風報道のように、繰り返し繰り返しその危機感を伝えることしか緊迫感は出てきません。

娯楽番組にテロップを流していても伝わるものは一切ありませんよ!

こんな状況の繰り返しが1年以上も繰り返されているのですから、不満も言いたくなるし、先の見える政策を望むのは至極当たり前です。

おそらく皆さんの記憶に薄れた頃に同様な事例が発生するとも限りません。その時に現状の対応が良い方向に行かされる政策をきちんと今から実施していただきたいと願っています。

今、各専門家が言っていることはとても正しくて、それを実行出来ない環境下にある政策に問題があります。

場当たり的な、その場しのぎで終わってしまったら、まだ同じ事の繰り返しです。

1日も早い、この新型コロナウイルス感染症の終息を望みます。

 

 

会食感染拡大を誇張した結果

収まる傾向どころか、日々拡大している新型コロナウイルス感染者数です。

日本を除く多くの国では、人流を止める事で感染を防いできました。

しかし、日本は人流を止める事なく「旅行」「会食」を進めてきました。感染症の根本的な対策「人流を止める」は日本では実施されませんでした。

その結果が現状なのだろうと思います。

第一波が起きたときには、得体が知れないという恐怖感で外出をしない傾向にありましたが、第一波での感染者が少なくなってきたタイミングに合わせて実施されたGoToキャンペーンでその恐怖は取り払われてしまいました。

この時にマスコミは「新型コロナウイルス感染症を正しく怖がろう」などと言っていましたが、この時に既に気の緩みは始まっていました。

もうひとつ「若者の感染率が低い」という事を報道しすぎた結果が、変異株が増加していても感染率が高くなった若者に響いていないように見えます。

そして第二波、第三波と「緊急事態宣言」を発令し、どんどんとその宣言にも慣れっこになってしまい「緊急事態宣言」そのもにに効果がなくなってしまいました。

「緊急事態宣言」の効果がなくなってしまったにもかかわらず、第四波を目前に「まん延防止等重点措置」が発せされても全くといって人々には響くものがない状態です。

この経過の中で多く言葉を聞かれたのが「会食」という言葉です。

いつの間にか「会食」での感染を防止すれば感染拡大を防げるという事になり、根本的な人流を止める事が皆無になってしまいました。

ある人は昼会食は問題なく、夜遅くの会食が感染を拡大させていると勘違いし、外での会食がダメならそれぞれの家での会食なら大丈夫と勘違いし、何時の間にか家庭内感染者が増加傾向となりました。

経済を止める事は出来ない=旅行業関連・飲食関連を止められない事になってしまい、現状にいたっていて、飲食を制限されたサラリーマン、若者が路上飲み会に発展してしまったのではないだろうか。

日本人の毎日アルコールを飲むという人は5人に1人と言われています。そういう現状もあってか道路交通法でも飲酒に関しては厳しい定めがあります。もちろん飲酒によるいろいろな麻痺現象があり、声が大きくなったりというのは飛沫が飛び散る最大の原因にもなります。

昨日もテレビで多くの人が缶ビールを片手にマスクをせずに大声で会話している様子を見ましたが、これで感染を防ぐなんて出来る訳がありません。

これが毎日アルコールを飲む人の割合が世界24ヶ国中、日本が21%で最多であることの証明なのかもしれません。つまり国会議員だろうが、官僚だろうがこの21%に含まれている方がいるという事実です。結果今まで報道されてきた会食での感染も至極当たり前のように思えます。

やはり「飲食」ではなく、「人流を止める」ことが最大の感染防止効果である事は間違いのないことです。

おそらく第四波となり、「緊急事態宣言」が出されても何一つ今までとは変わらず、この増加傾向は抑えられないのではと危惧されます。

「マスク会食」は確かに感染拡大を防ぐひとつの方法であって、全てではありません。

感染拡大を抑える手段として「マスク会食」ばかりが報道され、基本的な人流を押さえる事が重要だという事をほとんど聞かなくなりました。

その結果が現状であり、感染拡大を防げない一番の理由です。

海外は、その人流を長期に止め、ワクチン接種まで持ってくことが出来ているので減少傾向にあります。

日本は全く逆で、人流を止める事なく焦点を「会食」に持って行き、何とかワクチン接種までと思っていても、予想通りにワクチンが日本に届いておらず、一向に減少に持って行くどころか増加傾向になっています。

もう期待感ではなく、確実に実効性のある政策を実施しなければ、オリンピックどころか感染拡大を止める事は出来ないように感じます。

今更ながらに日本の「感染症対策」の無知さに失望するばかりです。

それでも国民1人1人の「感染症」に対する正しい恐怖と「人流を止める」事が感染症を抑える最大の効果だという事を再認識する必要があります。

私はその国民の1人として「不要不急」の外出は避けております。

人のためではなく自身の命を守るため、家族の命を守るため今できることをしっかりと継続しましょう。

※ココに記載した内容は個人的な思いです。

ネットショップを成功させる必須条件

コロナ禍にあってなのかここ1年でネットショップに参入する方が急増していて、撤退する方も多いと聞きます。

そうですよね。

そんなに簡単にはいかないと思います。

よく聞く話しで、ショッピングサイトも簡単に作成出来、販売する商品も提供してくれるという業者がいるという事です。

これなら自分にもできそうと安易に参入される方が多いという事です。

その反面、しっかりとして準備をしてネットショップに参入された方もいます。

でも、残念ながら計画通りというか予想通りの結果が得られていないのが現状のようです。

その最大の原因は、すべてネットで行おうとしているからです。

昨日、今日オープンしたネットショッピングサイトを誰が知っていますか?

ましてやGoogleやYahoo!で検索ヒットさせるには程遠い事です。

つまり、どんなに素晴らしいショッピングサイトを用意しても、素晴らしい商品を品揃えしても、誰も見に来てくれないというのが実情です。

ショッピングサイトを訪れる人がいないのですから、当然売れるわけがありません。

そこで、通常の実店舗を考えた場合どうでしょうか?

オープンに合わせて予告チラシを配布したり、当日オープンチラシを配布して「今日○○がオープン致します。オープン企画として全品●●%引き」というような広告手段を使って周知、集客をします。

しかし、ネットショッピングサイトをオープンした方の多くは、ネットショップということでネット広告だったり、SEOに頼ってしまっているようです。

先にも記したように、「だれがそのショッピングサイトを知る手段がありますか?」という事につきてしまいます。

仮にネット広告を出してもいつその効果は出ますか?確実に見てくれますか?

SEO対策に大金をつぎ込んでも、回収できる売上は見込めますか?

全てが「たら、れば」の回答しか返ってこないのが実情でしょう。

もしショッピングサイトに来て頂きたい方へ、ハガキ1枚でも出していたらどう出ようか?

発送するハガキの枚数にもよりますがゼロということはありません。

下手なネット広告より現実味が出てきます。

その理由は「誰に出すか」が決まっているからです。全く関連性のない方、興味を示さない方に出すことはありません。

届いたハガキの内容にもよるよと言う方もおられますが、「ショッピングサイトオープン」「取扱商品やオープンイベント案内」「URL」が記載されているだけでショッピングサイトを訪れる方はいます。

もう少し訪問者を多くしたければ、「ショッピングサイトを訪れて簡単なアンケートにお答え頂いた方には●●を差し上げます。」というような訪れた方へのメリット感を強く出す事で増やす事が出来ます。

「既にオープしてから数ヶ月経っているから難しいよ。」って思っていませんか?

まだまだ挽回は可能です。

●ネットショップオープン3ヶ月が経過しました!感謝を込めてご案内(ここでの3ヶ月を実際に経過して日数に変えます。)

●新商品追加につき感謝を込めてご案内

●コロナ禍を打破するためにご案内(その時々の行事等に合わせてもいけます。)

など、URLを掲載したダイレクトメールを出すことでネットショップの場所を知っていただく事が出来ます。来るのか来ないのかをただ待つより、積極的にネットショップの場所を知らせることから見直しましょう。

行動を起こさなければ何も始まりません。

ましてや在宅時間の長いこの時期なら、このダイレクトメールでのネットショップ案内は効果があります。

直ぐに始めて見ましょう!

きっと思いがけない事が起きますよ。

成功を祈っております。

 

令和3年度のスタートは上手くきれましたか?

あまり良いスターではなかったという声が聞こえてきそうですが、「上手くいったよ」という声も聞こえてきます。

「上手くいったよ」の多くは、いままでとはちがった切り口での営業をかけてみたとか、まったく関係ない商品を作ってみたとか、以前とは違った方法や、商品を作ることで新たなニーズを勝ち取っているようです。

「このコロナ禍では何をやってもダメだ。」と言って諦めていませんか?

よく言われている「ピンチこそチャンス」なのです。

ピンチは思いがけなくやってきますが、チャンスは自分が見つけるものです。

そうです。

何気なく生活していても目の前にチャンスはあります。

そのチャンスを自分の手で捕まえてください。

私は「こういうものがあったら良いな」を形にして今の事業を行っています。

もちろんそれは、年々進化し、新たなスタイルを生み、新しい商品も出来上がってきています。

その原点は、自分が使って良かったもの、あるいは知人等に喜ばれたものです。

それでも目を疑うこともたくさんありました。

・購入した住所データが消えてしまいました。もう一度送って下さい!

よく聞くと、パソコンがクラッシュしてしまい購入したデータが消えてしまったようです。さすがに数年前ご購入いただいたデータの代わりに最新データを差し上げることは出来ません。購入したデータは必ず別な媒体にバックアップしておく事をお薦め致します。

・購入したデータを元にダイレクトメールを出したら、半数以上が戻ってきました!

こちらもよく話を聞くと5年前のデータだったことと、一部データをいじったときに会社名と住所がずれてしまい修正した箇所の下部に位置する宛先が戻ってきてしまったようです。こちらも自己責任においてデータをご利用頂いていますので、データ操作のミスまではカバー出来ません。

私たちは誰がいつどのデータを購入されたのか、今まで作成してきたデータを全て保管しております。意外とこのデータは後々統計を取るときにも役立ち、購入者のトラブル解析にも役に立ってくれております。

このところ「最新データを使い続けたいがどういう方法があるか?」という問い合わせが多くなってきました。特に件数の多いデータは月々の増減も多く、毎月購入したいが結構費用負担もきつくなるのでなにか良い方法はという相談です。

中には1年間に同じデータを数回購入される方もおります。

そこで件数の多い、毎月更新している住所録データを、何とか常に新しいデータを使い続けたいという希望に応える方法をいろいろと考えて見ました。

もちろん通常の1件1円の住所録データの価格は他社から比較しても、比較にならないほど安いことはお客様も承知されており、今まで約1件10円の事業者からDMデータ販売に乗り換えたというお客様もおります。

いろいろと調査した結果、四半期に一度購入しなおしている方が多いことに気づきました。

つまり1件1円を年4回購入されています。よって1年に4円の費用を負担頂いていることになります。

それなら1年1件3円で毎月最新データが使えるサブスクリプション方式にしたらと考えました。

よって1年1件12円が1/4の3円でご利用頂けます。

どれだけの指示を受けるかは未知数ですが、要望される事に関してはひとつひとつできる限りは対応していこうと考えております。

今のこの時代では、「望まれる」ことはとても幸せなことで、そのひとつひとつに対応出来る事もとても幸せなことです。

そういう意味ではDMデータ販売では上手く新年度のスタートがきれたのかと思います。

皆様も大げさな事を考えずに、もし望まれているものがあるなら、それを形にしていく事から初めてはどうでしょうか。

喜んでもらえる事が商売になる事はとても素晴らしいことです。

 

今がチャンス

こうした制限の多い生活の中で、新たな方式って生まれるものです。

例えば、「対面」の制限に注目をして見ると、「見たい」「知りたい」ものを相手に届けるということを考えて見てはいかがでしょうか?

もちろんこれは手段であって、今までの資産はもちろんそのまま活かしていきます。

「個人」を「集団」という対象に変更する事で、一度に多くの方へ情報を伝えることが出来ます。

どういうことかと言うと、今まで個人宛にアプローチをしていたものを個人が働く「事業所」へ「従業員の皆様へ」や「働く方々へ」などと「集団」へのアプローチをしてみてはどうでしょうか?

資産を活かすというのは、多くの事業所が既に用意している「ホームページ」の有効活用です。

ダイレクトメールではなかなか伝える事が出来ない事を、ホームページを利用して、事業所紹介、商品等の紹介はもちろんですが、受注や相談などの窓口をホームページ内に用意し、ダイレクトメールを受け取った方々への情報発信の基地にしていくのです。いつでもアクセスする事で欲しい情報が手に入る、商品が手に入る入り口としていく、新たなシステム構築が可能です。

つまりは「対面」でなくても十分な情報を伝える事が出来ることを理解していただく事が重要です。

どうやって知っていただくか?

もちろんいろんな手段はありますが、このコロナ禍では「確実に届けたい人に届ける」がキーワードとなりますので、その要求を十分に満たしてくれるのは「ダイレクトメール」です。

まずは誰に伝えたいかを決めて、その住所録データを手に入れて、早速ダイレクトメールを出してみましょう。

意外と予想していた以上の結果が得られるのではないでしょうか?

とにかくホームページのアドレスを記載して送るだけでホームページへのアクセスが増えること間違いなしです。

是非、試してください。