事業や商売をやる上で、宣伝広告は事業所を知って頂くとても重要な手段です。

宣伝広告といっても各種ありますが、自分に合った宣伝広告手段を選択する事も大事な業務の一つとなっています。

勿論、業種によってそれぞれ最適と言われる宣伝広告手段がありますが、共通していることは「業績を上げたい＝売上を上げたい」「取引先または購入者を増やしたい」というのが根底にあります。

その中では「事業所を知って頂く」事がとても重要で、業種によって、事業所の規模によって選択できる宣伝広告手段が決まってきます。

事業規模が全国なのか、ある広範囲の地域なのか、よく言われる地元限定なのかにもよって違ってきます。

テレビやラジオや雑誌等は、ある程度広範囲な地域を対象とした事業展開でなければ、無駄が出てしまいます。

最近では「ネット広告」と言って地域を限定しない広告として、安価な手段といわれたりもしていますが、本当にそうでしょうか？

今回は「ダイレクトメール」というのを取り上げた最大の理由は

無理をせず、計画的に宣伝広告が利用出来るという利点があります。

もう一つは無駄を省くことが出来ます。

これはダイレクトメールの利点の一つですが、届ける方を特定し明記することで確実に届けることが出来ます。

さらにもう一つは、効果が期待できることです。

受け取った方が自分の事業所名が明記されていることで、開封率や、問い合わせ、購買に他の宣伝広告手段より効果が高いという事です。

これは見逃せない事で、ダイレクトメールの費用対効果に優れている最大の理由となっています。

どんなご商売でも、「ここで事業をやってますよ！」と知らせることが大事で、知ってもらえないとしたらお客様も、売上も増やすことは出来ません。

みなさん「売る」事ばかりに気を取られ、「知ってもらう」ことには以外と意識が薄いのではないでしょうか？

えっ、同じ事？

全然違います。

世の中には同様な商品を販売したり、同様な事業を行っているところはたくさんあります。

そのたくさんの中から選んでいただく事は大変難しく、そのむずかいしい「知っていただく」ことに注力することがとても大事となってきます。

まず事業所を知って頂き、その次に取扱商品、それぞれの価格、購入後のサポートなどを知っていただくと言うことになります。

特にこの新型コロナウイルス感染症が問題となっている時には、「知ってもらう」という作業はとても難しく、通常なら飛び込み営業なども行っているのでしょうが、現状は迷惑がられます。

しっかりとした感染対策のひとつとして「ダイレクトメール」がこの1年間で発送数も、利用する事業所も増えてきました。

100年以上も前から利用されている「ダイレクトメール」ですが、この長い歴史の中にも多くの災害や苦境時にも利用され、支持を受けてきたことはその効果が実証されていると言っても過言ではありません。

つまり、今この困難な時ほど「ダイレクトメール」の活用を考え、実行している事業所が多いという事になります。

よって、皆さんも是非宣伝広告の手段として「ダイレクトメール」を選択してはいかがでしょうか。

勿論ダイレクトメールに利用する住所録データは、ＤＭデータ販売の全国業種別事業者住所録データをお薦めいたします。その理由は最新のデータを最安でお届けしているからです。

是非ダイレクトメールの実施のご検討と同時に、ＤＭデータ販売の住所録データをご検討下さい。