よく「どういう事業者がどういう業種を購入していますか？」と聞かれますが、もちろんお答え致しかねます。（個々の情報はセキュリティ上も口外厳守です。）

応えられるとしたら

公共事業者、上場企業、中小企業、個人商店、研究機関、教育機関とまでですね。

もちろんその目的も多義に渡るようです。

ダイレクトメールでの商品販売、事業提携、アンケート、資料発送などのようです。

結構「図書館」住所録の購入者が年間通して多いのは、蔵書の発送でしょうか？

いろいろと宣伝広告の方法にも変化が起きています。

しかし、ダイレクトメールの指示は変わらず、かえってこのところダイレクトメールを活用する事業者が増えてきているような気がしています。

もちろん確実に届ける事が出来るというのが一番の理由でしょうが、前々から言われている費用対効果に優れているというところにも期待しているようです。

無駄を省き有効な宣伝広告を願っているのでしたら、是非ダイレクトメールをお勧めします。

もちろん新規顧客獲得には、ＤＭデータ販売の全国業種別事業者住所録データをお勧め致します。

最低限のデータを最新の状態で、さらに格安にて販売中です。

ダイレクトメールが届く最低限のデータ項目は

「事業者名」「郵便番号」「住所」「電話番号」となっています。

件数の多い業種は毎月同じに更新データをアップしています。

他の業種でも3ヶ月に1度は最新データに更新されています。

いつ買っても新しい住所録データをご利用頂けます。

価格は1件1円です。

ちょっと安すぎますよね？

皆様のダイレクトメールにお役に立てるなら1件1円でも十分です。

是非、効果あるダイレクトメールを始める事をお勧め致します。