ダイレクトメールへの切換え時

なぜいまダイレクトメールが見直されているかって?

世の中「デジタル化」という言葉に踊らされ、インターネットを利用した集客に注目が集まり、インターネットのみで集客を試みた事業所がたくさん続出しました。

しかし、結果はどうだったでしょうか?

だれもがやっていた「メルマガ」も、今じゃ開封率が激減しています。

メルマガが出始めの2000年頃には、発行さえすれば読んでもらえた時代でしたが、今では開封すらしてもらえていません。

最近ではプロバイダーによっては迷惑メール扱いになったりする事もあります。

同様に、ホームページにも言えます。

一般的には、ホームページによる集客は、Yahoo!やGoogleといった検索サイトから、事業所のサイトへと誘導します。

どうでしょうか?

検索結果の一番上に表示されますか?

せめて1ページ目に表示されていますか?

「商品分類」で検索する人が多く、特定の商品名で検索する人は、すでにその商品を湿地る方です。そういう方は既に事業所のお得意さんのはずです。

しかし、検索で集客したい方は、まだ自分の事業所の存在や取扱商品名を知らない人です。

どうでしょうか?

ホームページから誘導する仕組みは出来ていますか?

自身はありますか?

良く聞く話ですが、「最近検索サイトに表示されなくなった」という事です。

これはどのサイトを上位に表示するかは検索サイト側が決めていて、もちろん非公開となっています。

SEO対策で、検索結果を上位に表示させますという商売をされていますが、その方たちも確固たる情報を元に行っているわけではありません。

予想の上に、対策を講じているだけです。

また、ホームページは誰もが閲覧出来るようになっています。

効果的な売上拡大の秘密がそのホームページに組まれているとしたら、誰にでもまねが出来てしまいます。

こうしたことも売上減少を招く要因にもなっています。

特に最近は、在庫なしでネット販売を行っている事業者をよく見かけますが、これも大手のネット問屋が、ネット販売に興味をもっいる方々に勧めているネットショッピングの方法なのです。

当然ホームページの見栄えだったり、商品説明の内容だったり、総合的な判断でお客様は購入を決めるのでしょうが、他を圧倒的に引き離すほどの魅力はそこにはないようにも思えます。

ここまでの話は、決してネット販売を否定しているわけではありません。

当然ながらDMデータ販売もネット販売を行っています。

取り扱う商品やシステムによっては、集客方法がネットよりダイレクトメールの方が効果があるという事です。

このダイレクトメールはなぜ最近支持を受けるようになってきているのでしょうか?

デジタル化の中で、アナログなダイレクトメールが安心感を与えているようです。

チラシ、カタログも直ぐに手の届くところにあることで安心感が増すという事です。

ネット上でのカタログの場合は、パソコンに電源を入れたり、スマホ等で検索をしたりと手間がかかりますが、アナログなカタログは手を伸ばしてページをめくるだけです。

また、ネット上での情報をまねされる心配もなく、思い切ったダイレクトメールを出すことも出来ます。

一度集客良かったダイレクトメールは、ずっと同じ内容でも売上を継続させる事も出来ているようです。

他社を気にせず、どんどん内容を変える必要もなく、自身を持って自社製品を変わる事なく永続的に進めることができます。

最後になりましたが、ダイレクトメールは、送付する相手が決まっていてるという事が最大の利点です。

つまり無駄が無いという事です。

さらには、昔からダイレクトメールの最も優れている点に上げられる「費用対効果に優れている」という事です。

意外と、ダイレクトメールって費用がかかると思っている方が多いようですが、はたしてそうでしょうか?

だれがたどり着いてくれるか分からないホームページの集客より、見込みとしてリストアップした相手にダイレクトメールを出すことの方がより効果的で、売上が期待できます。

最近はポスティングチラシもどんどん減少していますが、これも不特定多数のポストに投函するという無駄が多い手法でさほど効果が得られていないという結果なのかもしれませんね。(決して否定はしません。)

まだまだダイレクトメールの良さはたくさんあり、100年以上も続いているダイレクトメールは素晴らしいものです。

もし、現在さまざまな宣伝広告を実施していて、思うような結果が得られて以内のならぜひ「ダイレクトメール」を検討し、ダイレクトメールに切り替える時期ではないでしょうか?

特にこのコロナ禍にあって、感染者が拡大している現状を見ると、距離感をしっかり守ったダイレクトメールが喜ばれているのも納得がいきます。

最後に、宣伝広告は「ダイレクトメール」で。

受注、問い合わせ対応は、ホームページなどインターネットを活用する事をお勧め致します。

そうすることで、今まで費用をかけてきた資産も活用できます。

もちろんダイレクトメールには発送するための住所データが必要になってきます。

DMデータ販売では、全国の事業者を業種別に分類し「全国業種別事業者住所録データ」を作成し販売しております。

最新データを最安で、ダイレクトメールに必要な最低項目で、誰もが活用できるマイクロソフト社のエクセルファイル形式でのダウンロード販売です。

ぜひ、ダイレクトメールと同様にご検討下さい。

 

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