それは、「広告費」です。

広告を出さなくなったのではなく、効果が期待できないから減少したというのが代々の理由だそうです。

いずれの事業所も「宣伝広告費」は絶対必要と認識していても、「効果がない」というところで「効果の期待できる媒体」をここへ来て検討しているというのです。

その媒体選びに苦慮されているというのが現状らしいです。

例えばテレビＣＭですが、テレビを見る方が減少しているのと、番組と企業イメージ、商品イメージが結びつかないといのもあるそうです。

以前は、何度も何度もＣＭを流すことにより、イメージとして「企業名」「商品名」が耳に、目に入ってくれるだけで効果があったというのですが、絶対数視聴者数が減少すると、その効果も期待できないというのです。

他の媒体も同様の事が言えるようです。

ラジオＣＭ、新聞紙面広告、雑誌広告なども同じ考えのようです。

特に雑誌の場合は、継続制、持続性が薄いため、なかなか広告を出しづらいようです。

そこで注目されているのが「インターネット広告」という事になるのですが、確かに金額的には上昇しているのですが、信頼性に欠けるという点では気になるところです。

クリックされる数で課金されるような広告では、信頼性が以前から問われています。

純粋にクリックしているのか？

誰かがやらせているのか？

という以前に、そういう疑念を持たれる事自体が問題ですね。

不特定多数の漠然とした広告となりそうで、大企業を除く中小企業では思った効果は上げられていないようです。

最近では、コロナ禍にあって、電車等の中吊り広告も、減少し、ビル等にあった看板も減少しています。

人の流れが少なくなれば当然のことだと思います。

人に見られて効果が期待できるのに、その人が外に出てくる数が減少しているという事であれば効果が半減するのはあたりまえですね。

やはり、こう言う時こそ、100年以上も続いている「ダイレクトメール」という事になるのでしょうか？

ダイレクトメールはこのところ増加傾向にあるようです。

ターゲットを決めて、届けたい人に届けられるメリットと、従来から評価が高い「費用対効果」が良いことです。

今や大手の通販事業者も、ネットで取得したお客様へもきちんとダイレクトメールを出し、顧客維持へと繋げているようです。

時代の変化と共になかなか一気に増加傾向になる事はなかったダイレクトメールですが、着実に、堅実に宣伝効果を期待する方々には必須のツールとなっているようです。

もし、広告に悩んでいる担当者さまがおられるのでしたら、一度「ダイレクトメール」を研究してみてはどうでしょうか？

意外とそれぞれの事業所の事業展開や計画にそったダイレクトメールが実施でき、きちんと結果をデータ化することで、消費者動向も地域的、年齢別とういろいろとデータ取得が可能となっています。

もちろん職場単位での個人へのアプローチも可能ですし、事業所への売り込みにも効果的です。

Ｂ ot Ｂにも、Ｂ to Ｃにも最適なダイレクトメールが、今のコロナ禍の救世主なのかもしれません。

ダメだから「広告を出さない」ではなく、「今だからこそ広告に変化を」が求められています。